ソニーカメラ 今後も高付加価値路線でいく事を示唆 リモートソリューション対応くる？
ソニーが、経営方針説明会を開催し、社名を令和3年4月1日付で「ソニーグループ」に変更する事を発表し話題になっています。プレゼン資料(スピーチ付き)を見てみるとカメラ事業に関する直接的な記述はありませんが、カメラ製品自体は今後も高付加価値路線でリアリティ・リアルタイムを極める方向性である事が伺えます。
高付加価値商品に注力してきたエレクトロニクスプロダクトの領域では、クリエイターからユーザーまで、 音と映像と通信の技術によってリアリティ・リアルタイムを極める商品・サービスを、引き続き展開して参ります。
こうした「リアリティ」「リアルタイム」に加えて、コロナ危機によって、人と人、人とモノとを遠隔でつなぐ「リモート」ソリューションへのニーズが高まっていると認識しています。
ここではソニーが放送分野で培ってきた、撮影・中継・編集の技術の更なるリモート化、またそうしたソリ ューションを用いた遠隔での音楽ライブなど、新しい領域にも展開できると考えています。※経営方針説明会 プレゼン資料(スピーチ付き)より
エレクトロニクス・ プロダクツ&ソリューションの中にカメラ事業が組み込れており、ソニー株式会社の商号を引き継ぎ価値向上を目指すとのこと。キーの1つに " リアリティ・リアルタイム " を挙げ、COVID-19におけるリモートソリューションへのニーズの高まりや、業務用では撮影・中継・編集のリモート化などの具体例を掲載しています。
シグマ「fp」のケーブル1本のみで実現できるWEBカメラ化が話題となり、キヤノンも海外で「EOS Webcam Utility Beta版」をリリースし新たな需要の可能性が出てきており、今後のソニー新型カメラ群が対応してくる可能性も。
製品展開も引き続き " 高付加価値路線 " で行く事が伺えるので、ソニーだからこそ市場に投入できる新型機に期待です。