ソニー「カメラ事業は落ち着きを取り戻した」「テレビの次にカメラが大きく貢献している」
先日ソニーは、2020年度 第2四半期 業績説明会を開催しました。その中で " デジタルカメラ販売台数の減少 " を挙げていましたが、時間をおいて公開された説明会の映像・音声データを聞いてみると、カメラ事業は落ち着きを取り戻し、EP&S分野のカテゴリー別のイメージとしては大きく貢献しているのはテレビでその時がデジタルカメラであると語っています。
カメラ事業は落ち着きを取り戻した
EP&S分野の当四半期の売上高は、主にテレビの販売台数の増加により前年同期比2%増の5,047億円になりました。営業利益は、オペレーション費用の削減やテレビの製品ミックス改善と販売台数増などにより前年同期比126億円増の540億円となりました。通期の見通しについては、売上高に変更はないものの、主に為替の好影響により営業利益を前回見通しから70億円増の670億円としました。
当分野は本年2月以降早くからコロナの悪影響を受けましたが、第2四半期(7月～9月)においてはサプライチェーンの安定化、AV商品の巣ごもり需要やデジタルカメラの需要回復により一旦事業は落ち着きを取り戻しています。しかし足元ではコロナ再拡大の兆候が見られ、断続的にサプライチェーンに影響が及ぶなど、引き続き予断を許さない状況が継続している事から事業運営には緊張感を持って取り組んでいます。※決算短信・業績説明会資料 説明会の模様より
決算記事を書いた時は、まだスピーチ原稿や音声データが公開されておらず、 " カメラ販売台数減少 " の文言が目立った資料だったために、上記のようなカメラの売上が回復してきているデータがあったものの、カメラ市場の縮小が止まらない中、まだまだ回復に時間が掛かるのかなと思ってしまいました。しかし音声データを聞く限り、ひとまず落ち着きを取り戻した事が伺えます。ソニーは、10月に「α7S III」と「α7C」を発売したので次回のQ3決算(10～12月)の実績に注目です。
最後の質疑応答(1:11:48)でEP&S分野の状況を語っていて…
テレビの次にカメラが大きく貢献している
EP&Sで第2四半期はモバイルを除いても増収増益で、カテゴリー別のイメージとしては大きく貢献しているのはテレビ。この貢献が一番大きく、次いでデジタルカメラという事になる。
我々は学習しているのでコロナ第2波・第3波が来ても対処していけるだろう
EP&Sのコロナ禍によるマイナスは、売上・利益面で非常に大きかったので、これが大分緩和する。もちろん地域によって今後も第2波・第3波があるかもしれないが、我々は対処の方法をかなり学習してきているので、対処して行けるだろうという前提でモメンタムとして良くなっていくと思っている。
どうやらソニーにとしては、コロナ対策というか今後 第2波・第3派が来ても対象出来る体制築いている事が伺えます。