レンズ交換式デジタルカメラ平均単価 この10年で約3倍上昇 報道
SankeiBiz x iza が、レンズ交換式デジタルカメラの平均単価がこの10年で約3倍近くの92,000円上昇したと伝えています。
記事の前半は、ここ最近発表された富士フイルム「X-T5」やキヤノン「EOD R6 Mark II」そしてソニー「α7RV」を紹介し、AIを活用した性能向上、動画性能の強化を挙げ、スマートフォンに満足できな写真愛好家やプロ向けた高価格帯の新型カメラが登場しつつある事を解説しています。
記事の後半にレンズ交換式デジタルカメラの平均単価の推移に触れており、平成28年(2016)から平均単価は右肩上がりで、平成24年(2012)～令和3年(2021)で3倍近くの92,000円上昇したと伝えています。
これ以降はデジカメライフ雑談になります。
元記事も触れていますが、スマートフォンのカメラ機能の向上、カメラ市場が縮小しカメラ出荷台数がピーク時から1/10程度に落ち込んでおり、カメラ各社は台数ベースではなく利益ベースの製品展開になっています。
しかも最近は、半導体や部品などの供給不足もあり品不足傾向で市場価格もあまり下がる事はなく、日本円はまだまだ円安傾向にあり国内価格は為替の影響を考慮した値付けだけに、2023年以降も国内におけるカメラ&レンズの平均単価はさらに上がっていくのではないでしょうか。既存製品も値上げされる時もあります。
その反面 円安はカメラメーカーにとって恩恵を受けており、ニュースイッチ(日刊工業新聞)はキヤノン・ニコン・ソニー・富士フイルムのカメラ事業が好調である事を伝えています。
ニュースイッチの記事はこの4社以外のカメラ事業には触れておらず、ある意味怖いかも。ミラーレスカメラ世界市場においてキヤノンとソニーが " 2強 " を維持するのか、キヤノン・ニコン・ソニー・富士フイルムが " BIG4 " になっていくのか気になるところ。