ニコン 映像事業の利益悪化の理由、カメラ市場動向と今後の取り組みを説明
先日ニコンは上期決算発表 (2025年4月-9月実績) を行いました。映像事業は前年同期比で利益が悪化しており、質疑応答で映像事業の利益悪化の理由、カメラ市場動向と今後の取り組みを説明しています。
Q︓ Q2（7〜9 ⽉）実績において、前年同期⽐で利益額・利益率ともに悪化しているように⾒えるが、減少要因を教えてほしい。
A︓ 製品ミックスの変化が⼤きく影響しています。前年上期まではハイエンドモデルを中⼼に展開してきまし たが、前年度の下期以降、Z50Ⅱなどの中価格帯モデルの販売が増加しており、当期はボリュームゾーンの構成⽐が⾼まりました。この結果、販売数量は増加したものの平均販売価格が低下し、営業利益は前期⽐、約50億円悪化しました。加えて、為替影響が約5億円、⽶国関税影響が約10億円、それぞれ下押し要因となりました。Q︓今後の⾒通しや市況を教えてほしい。
A︓市場動向を⾒ると、各社のAPS-C製品の性能向上もあり、フルサイズ機に⽐してAPS-Cサイズ機の⼈気が⾼まってきています。特に、中国市場においては、これまで好調だったフルサイズ機の売れ⾏きが業界全体としてやや鈍化している印象です。当社としては、⾼い評価を頂戴しているデジタルシネマカメラ「ZR」 など魅⼒的なカメラ・レンズをお届けすることで中⾼級機種での市場シェア拡⼤を⽬指してまいります。※質疑応答資料(PDF)より
利益率の高いフルサイズカメラより、APS-Cカメラの方が売れ行きが好調で販売台数は伸びるものの平均単価が下がり利益に影響がある事が伺えます。加えて為替と関税の影響も大きく、為替は5億円、米国関税は10億円の影響があったとのこと。ニコンは引き続き " 中高級機種 " で市場シェア拡大を目指していく事も明らかに。