ソニー決算発表 2020年度 静止画・動画カメラの売上3,386億円 コロナ影響最小限
ソニーが、2020年度決算発表を行いました。ソニーの会計年度は4月～3月制を採用しているので、2020年4月～2021年3月までの通期決算が明らかに。
エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション分野 (EP&S分野) ※2020年4月～2020年3月
EP&S分野は、カメラだけでなくテレビ、オーディオ、放送・業務用機器、モバイル・コミュニケーション(スマホ)などを含みます。EP&S分野の2020年度の売上高・営業利益、2021年度の見通しを見てみましょう。
売上高は、前年度比705億円（４％）減少し、１兆9,207億円となりました（前年度の為替レートを適用した場合、３％の減収）。この減収は、製品ミックスの改善によるテレビの増収はあったものの、主に販売台数の減少によるデジタルカメラ、放送用・業務用機器、オーディオ・ビデオの減収、ならびに為替の影響によるも のです。
営業利益は、前年度比519億円増加し、1,392億円となりました。この大幅な増益は、前述の減収の影響はあったものの、モバイル・コミュニケーションを中心としたオペレーション費用の削減や、テレビ、デジタルカメラにおける製品ミックスの改善などによるものです。なお、当年度の為替の好影響は66億円でした。※2021年3月期 決算短信より
売上高 / 営業利益
- 2019年度 … 1兆9,913億円 / 873億円
- 2020年度 … 1兆9,207億円 / 1,392億円
- 2020年度 (組替再表示)… 2兆665億円 / 1,341億円
コロナの影響で売上高は約700億円下がっていますが、その影響を最小限に留めたと言って良いのではないでしょうか。売上高は下がったものの製品ミックスの改善により営業利益は519億円増収となっています。デジタルカメラ、放送用・業務用機器の販売台数は減少したとのこと。
2021年度 (2021年4月～2022年3月) 見通し
売上高については、主に、製品ミックスの改善によるテレビの増収、販売台数の増加によるデジタルカメラの増収、ならびに為替の影響により増収を見込んでいます。営業利益については、売上増にともなう費用の増加があるものの、前述の増収の影響及び為替の好影響により、増益を見込んでいます。※2021年3月期 決算短信より
- 売上 … 2兆2,600億円
- 営業利益 … 1,480億円
あくまでもI&SS分野全体の見通しとなりますが、増収・増益を見込んでいる模様。ここで気になってくるのはカメラ自体の売上だと思います。決算短信の方に製品カテゴリー別売上高内訳が掲載されており、静止画・動画カメラの売上高が確認できます。
静止画・動画カメラ 売上高 ※2020年4月～2021年3月
- 2019年度 … 3,841億4,200万円
- 2020年度 … 3,386億9,400万円 / △454億4800万円
コロナの影響がなかった2019年度比べると売上高は下がっていますが、約454億円減で食い止めている事が分かります。四半期の売上推移は、2020年度第4四半期連結業績補足資料に掲載されており、下記の通りとなっています。
静止画・動画カメラ 売上高 四半期別
- 2020年4月～6月 … 464億500万円
- 2020年7月～9月 … 902億3,700万円
- 2020年10月～12月 … 1,215億7,000万円
- 2021年1月～3月 … 804億8,200万円
やはりコロナの影響が一番大きかった2020年4月～6月は大きく下がっていますが、徐々に盛り返し、2020年10月～12月できっちり挽回した事が、今回の結果に繋がっているのではないでしょうか。こちらには2018年のカメラ売上高も掲載されており、4,000億円を超えています。コロナの影響だけでなく、カメラ市場が縮小しつつある事が伺え、そろそろ下げ止まりして欲しいところ。
EP&S分野における研究開発費
- 2018年 … 1,628億3,600万円
- 2019年 … 1,458億7,700万円
- 2020年 … 1,344億2,400万円
良い製品を造るには研究開発が必要になってきます。カメラやレンズの研究開発費は分かりませんが、EP&S分野の研究開発費は上記の通り。