キヤノン 脱カメラ報道「カメラの会社というイメージを変えたい」
SankeiBizが、キヤノンが中国市場でBtoBに力を入れている記事 " キヤノン「脱カメラ」狙い医療機器アピール 日系、中国市場開拓へ新方針 " を掲載しました。その中でキヤノン中国 小沢秀樹社長が「カメラの会社というイメージを変えたい」と語った模様です。
デジタルカメラ市場が縮小しつつあり、御手洗冨士夫会長がカメラ事業は法人に軸を移す事を示唆したのは2019年1月。「デジカメ市場は2年で500～600万台まで下がる事を覚悟」と語ったのが2019年9月。
キヤノンは新たな柱のひとつにメディカル事業を挙げ、メディカル事業強化に向けた事業再編を行ったばかりです。
「カメラの会社というイメージを変えたい」というコメントだけで、どういう意味合いで語ったのか分かりませんが、大きく分けて2通りの見方があると思います。1つは、今後はキヤノンと言えばメディカル事業というイメージになるまで事業を成長させたい。もう1つは、カメラ事業はもはや儲からずマイナスの印象しかないからイメージを変えたい。ちなみに記事はタイトルで " 脱カメラ " と銘打っています。
少なくともキヤノンは、BtoBに移行しつつありソリューション・ビジネスも積極的に行っている印象です。イメージング絡みでいうと大成功に終わったラグビーＷ杯でスポンサーであるキヤノンは「自由視点映像生成システム」を試験導入しかなり話題となり、産経新聞のインタビューで「スタジアムの規模で一定の画質レベルを実現できているのはキヤノンだけ。他の競技団体からも利用の問い合わせがうれしいほど来ている」と語っています。
先日 " 8K放送用ズームレンズ2機種 " を発表し「EOS-1D X Mark III」も開発発表済み。着々と東京五輪2020に向けて環境が整いつつある印象です。