タムロン Q1決算 (2025年1月-3月) 発表 写真関連事業は米国で販売停滞 中国は反動減
タムロンが、2025年12月期 第1四半期決算 (2025年1月-3月実績) 発表を行いました。写真関連事業は、米国で販売停滞、中国は前年絶好調でしたがその反動の影響で前年同期比で減益減収となっています。ただし通期見通し (2025年1月-12月) は、市場成長以上の増収を見込んでいます。
写真関連事業
自社ブランド製品は、2024年に発売した新製品の売上寄与等により日本が好調を維持し、欧州も増収へと転換しましたが、米国での販売停滞継続や前年同期が特に高成長局面であった中国では反動減となったこともあり、減収となりました。OEMは、客先への出荷が堅調に推移し増収となりました。このような結果、写真関連事業の売上高は135億69百万円（前年同期比2.7％減）、営業利益は38億3百万円 （前年同期比5.4％減）となりました。※決算短信資料(PDF)より
写真関連事業 2025年1月-3月実績 ※()は前年同期比
- 売上高 … 135億6,900万円 (-2.7%)
- 営業利益 … 38億300万円 (-5.4%)
写真関連事業 2025年1月-12月 通期見通し
- 売上高 … 674億円 (前年度 648億3,500万円)
- 営業利益 … 198億円 (前年度 181億1,100万円)
写真関連事業のQ1は前年同期比は減益減収となりましたが、通期見通しに関しては市場成長以上の増収を見込んでいるとのこと。タムロンが2024年に投入したレンズが年間を通してフルに寄与し、2025年に投入する新レンズ効果、そしてOEMが増収継続する事により、利益率はさらに向上すると見通しています。
米国相互関税の影響
「関税措置をめぐる情勢は流動的でもあり、今後も様々な情勢を注視しつつ、影響の最小化を図るべく、選択しうる対応策を検討」と表現しています。タムロンはすでに地政学的リスクや関税リスク等に対応済みでベトナム・中国・日本で世界三極生産体制を強化しており、中国工場は中国市場向け、ベトナム工場はグローバル市場に向けて生産体制を整え強化しています。加えて中国部品調達率も下げる方向で、現状は30%ですが、2025年以降は20％以下にするとのこと。
2025年は新レンズ6本を予定 2026年は10本
年間決算 (2024年1月-12月) 発表時に2026年にレンズ投入ペースを年間10本に引き上げる事を告知済みでした。今回2025年の新レンズ投入予定数を掲載しており、2025年は6本のレンズ投入を予定しているとのこと。タムロンはすでに「18-300mm F/3.5-6.3 Di III-A VC VXD (Model B061）」ZマウントとRFマウントを夏に発売予定である事を告知済み。