オリンパスが、カメラ事業売却を否定 ミラーレスカメラ需要を積極的に取り込んでいく
先日 " 物言う " 外資系ファンドが経営に参画する事になったオリンパスが、カメラ事業を売却もしくは縮小させるのではないか？という憶測報道が登場しましたが、SankeiBizが、4月1日からオリンパスの社長に就任する竹内康雄氏が、カメラ事業売却を否定したと伝えています。
- 投資家が経営陣に入るのは日本では珍しいが、米国では当たり前
- 約70年培ってきた映像技術は他の事業分野にも有効
- 大量生産する治療機器を伸ばしていく上で、カメラなどの生産ノウハウは役立つ
- 中国から生産移管したベトナムの工場が、2019年度後半には安定稼働に入る見通し
- 拡大が続くミラーレスカメラの需要を積極的に取り込んでいく方針
オリンパスは、中国からベトナムに工場を移管し、新製品 特にレンズ関係が思ったように生産できない状態が続いていましたが、先日「OM-D E-M1X」と「M.ZUIKO DIGITAL ED 12-200mm F3.5-6.3」を発表した矢先に憶測報道が登場する展開に。今回それを正式に否定するインタビュー記事となっています。
すでに「オリンパス OM-D E-M5 Mark III」の登場が期待され、レンズにおいてはPROレンズになると思いますがベトナム製ではなく「Made in Japan レンズ」の復活も示唆しています。