ホーム > カメラニュース 2019 > オリンパス「映像事業の判断は、長期的な企業価値」

オリンパス「映像事業の判断は、長期的な企業価値」

今秋の決算発表でオリンパスの映像事業の噂・憶測・海外メディア記事が登場し右往左往した事は記憶に新しいところ。Yahooがニュースイッチのオリンパス・インタビュー記事を掲載しました。

オリンパスの企業価値を最大にする上で今日、映像事業は必要だ。しかし来年も必要かを今言うことはできない」「最終的な判断軸はそれが長期的な企業価値になるかどうかだ」※大赤字のカメラ事業、オリンパスが撤退か存続かを決める判断基準より

上記はオリンパス 竹内康雄社長のコメントで、以前ブルームバーグが伝えた2つの記事(その1その2)と基本的には同じですが、少しニュアンスが違う事が伺えます。記事を読み進めると、映像事業と医療事業との関係性を説いており、光学技術だけではなく生産技術も映像事業のノウハウが必要となってくるとのこと。個人的に社長のコメントは株主を意識しているように感じ、長期的な企業価値になるのかどうか短期的に判断できる訳はなく、着実に映像事業の赤字を減らし存続して欲しいところ。

しかし映像事業の黒字化は " 重要課題 " で、収益改善のカギは " 交換レンズ " と見ている模様。ちなみに先日オリンパスは、レンズロードマップを更新したばかり。加えて海外認証機関に未発表カメラ「IM021」が登録されただけに、記事中にある「レンズに必要なボディーを買ってもらえるビジネスが理想だ」という方向性に現実味。すでにオリンパスは、SWOT分析を行い映像事業の " 強み・弱み・機会・脅威 " を明らかにしています。

AF精度をはじめまだまだ改善の余地があるとしていて、2020年オリンパスの動きに注目です。レンズロードマップで明らかになった「M.ZUIKO ED 12-45mm F4.0 PRO」はキットレンズ化を視野に入れた標準ズームレンズに感じ、「OM-D E-M1 Mark III」の登場に期待。