2026年9月1日の米国市場が閉まり、ここ最近は0.6ドル台で推移していたGoPro株が急騰。終値は1.23ドル（+40.38%）となりました。この株価急騰の背景には、GoProがスターマン・オプティカルとの最終的な合併契約を結んだことと、人気YouTuberのマークプライヤー氏が大量にGoPro株を購入したという、2つの大きなサプライズがあります。
スターマン・オプティカルと最終的な合併契約
GoProが非上場の光フォトニクス企業であるスターマン・オプティカル（Starman Optical, Inc.）との最終的な合併契約を結んだと発表しました。これにより、GoProはこれまでのコンシューマー向けカメラ事業を維持しつつ、成長著しいAIデータセンター、防衛、航空宇宙市場向けの光トランシーバー事業へ進出することになります。
合併に伴い、株主には1株あたり1.14ドルの現金が支払われ、さらに合併後の新会社の株式約10%を継続して保有します。また、合併完了時にGoProが抱えていた約9,200万ドルの負債を全額返済し、実質的に無借金経営に移行することも好感されました。
人気YouTuberマークプライヤー氏が個人筆頭株主に浮上
もう1つの大きな話題は、人気YouTuberマークプライヤー（Markiplier）氏がGoPro株を大量購入（約1,350万株、保有比率8.5%）し、個人筆頭株主に浮上したことです。昨日はプレマーケット（時間外取引）からGoPro株が大きく上昇しており、彼がGoProの新機種「Mission 1 Pro ILS」を高く評価し、「株価は過小評価されている」として株を大量保有した情報が市場開局前からSNSで拡散され、個人投資家からの買いが殺到する一大ムーブメントとなりました。
※法人の最大株主としてはBlackRockが保有
空売り勢の買い戻し（ショートスクイーズ）の発生
GoProは業績低迷やナスダックの上場廃止警告（1ドル未満の株価低迷による）のリスクから、多くの空売り（ショート）ポジションが積み上がっていました。そこに上記2つの好材料が重なり株価が急上昇したことで、空売り勢が損失を抑えるために一斉に買い戻し（ショートスクイーズ）に動かざるを得なくなり、プレマーケットおよび本市場での爆発的な上昇に拍車をかけました。
GoPro 1ドルルール回避に向けて
GoPro株価は30営業日連続で1ドルを割り込み、ナスダックから警告を受けていました。今回の急騰で一時的に1ドルを上回ったものの、上場廃止リスクを解消するには「10営業日連続で株価1.00ドル以上を維持すること」という重要な基準をクリアする必要があり、今後の動向に注目が集まります。
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